Special Forces in Afghanistan　　　　War against Terrorism

2001年10月、アメリカ政府は、対テロリズム戦争に対し反対の意見を出さぬよう、できればアメリカと協働するように要請するため、ヨーロッパ諸国に交渉団を派遣した。

使節団は、さほど苦労せずに交渉を成功させ、テロリズムに手を焼いているか、国土の防衛をNATO軍に大きく依存している、ドイツ、デンマーク、ノルウェー、オーストラリア、オランダおよびニュージーランドが、公式･非公式の違いこそあれ、アフガニスタン派兵を了承し、特殊部隊準備を開始した。その中で、対フランス交渉団だけが、交渉どころか関係当局への接触すらできないでいた。

フランスが、アメリカの対テロリズムの戦争に冷淡だったのは、アメリカの報復戦争に加担することへの道義的な理由付けがないことよりも、万が一、ソ連のアフガン侵攻の様に泥沼化してしまったら、フランスの国力や国際的な発言力を失ってしまうだろうという、利己的な理由からである。

もっとも、フランスに言わせれば、過去2回の大戦で自国が戦場となり、頼りにしていた同盟国アメリカ･イギリスに裏切られた(と、フランスは思っている)経緯から、アメリカのやることに、反対、中立、無関心の態度をとるのは当たり前だと叫びたかったに違いない。

ともかく、アメリカのやることに、反対、中立、無関心でいること・・･。これこそが、フランスが過去の歴史と経験から得た、フランスを世界一の国にする｢知恵｣であった。

しかし、｢知恵｣とは、真空状態で使うべきものであり、だからこそ、その効力も大きい。｢知恵｣を欲に湿らせて、風にあてると、耐え難い悪臭を放ち、非常に扱いにくいばかりか、むしろ害になる。テロとの戦いが始まる1ヶ月前、フランスは、｢知恵｣を欲にどっぷりと漬け込んだ。

アメリカの交渉団が帰国した後、はっきりとアフガン参戦を表明した国は、ノルウェーのみであることを知ったフランスは、この戦いは、アメリカとアフガニスタンの私闘となると見た。

つまり、戦うのはアメリカ1国だけであり、いかにアメリカが大国であろうとも、長期に軍隊をアフガンに派遣することは不可能で、局地的な戦闘は起こるだろうが、大規模な通常部隊の進出はないと判断したのだ。しかしこの判断は、欲に目がくらんだといわざるを得ない。

シラク大統領は、国防省隷下の対外治安総局(Direction Générale de la Sécurité Extérieure・・・DGSE)に対し、北部同盟およびタリバン幹部と接触し、それらに影響力を持てと命じた。

次回更新は、8月10日　｢フランス特殊部隊2｣です。お楽しみ。
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